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手書きが必須?電子版履歴書を使用するメリット・デメリットとは
従来の就職活動では、履歴書といえば紙媒体の印象が強いでしょう。しかし、スマートフォンやインターネットの普及によって、昨今では、インターネット上で作成する「電子版履歴書」が増えています。
「電子版の履歴書を提出したら企業からマイナスなイメージがないか不安」という方もいるでしょう。
そこで本記事では、就職活動における履歴書について、電子版履歴書を使用するメリット・デメリットを紹介します。
履歴書は手書きでなければいけないのか
結論からいうと、履歴書は企業の方針や特徴によって使い分けるべきといえます。企業のなかには「電子版の履歴書は効率が良い」と考える企業があれば「紙媒体の履歴書じゃないのは失礼だ」と考える企業もあるでしょう。
そのため、紙媒体と電子版のどちらが正解ということはありません。もし履歴書の提出時に、どちらの履歴書を出せばいいかわからないという場合は、思い切って企業の採用担当の方に聞いてみるのもいいでしょう。
電子版履歴書を使用するメリットとは
電子版の履歴書を使用する際の主なメリットは以下の3つです。
1、手書きよりも手間がかからない
1つ目は、紙媒体に比べて手間がかからない点です。
紙媒体の履歴書の場合、1枚作成するだけでも手間がかかってしまい、複数用意する際はかなりの時間がかかってしまいます。
また、基本的に履歴書はボールペンで書き、間違えた際の修正液や修正テープによる訂正はNGです。そのため「ミスは許されない」という精神的ストレスの負担が大きく、履歴書の作成を嫌う就活生は多いでしょう。
その点、電子版履歴書であれば、ベースとなる履歴書を作成し、複数枚必要な場合は印刷すれば簡単に履歴書が作成できます。また、修正が必要な際も文字を書き換えるだけで済むため、履歴書の作成にかかる時間やストレスが軽減できるのは、大きなメリットでしょう。
2、ITリテラシーのアピールになる
2つ目は、ITリテラシーのアピールです。
企業の中には、採用基準に最低限のITリテラシーを求めていることがあります。紙媒体の履歴書の場合はITリテラシーの有無がわからず、そのまま通過した後の面接時に、ITリテラシーの無さが問題で選考に落ちてしまうというケースもあるのです。
その点、電子版の履歴書作成も高度なITリテラシーは不要ですが、最低限のITリテラシーはアピールできるでしょう。
3、緊急時にも対応しやすい
3つ目は、緊急時の応用度の高さです。
面接の前に履歴書を確認した際に、日にちが修正できていないケースや誤字脱字が発覚しても修正の時間がないというケースもあります。しかし、履歴書が正しく作成できているか、いないかは企業が合否を出す際の前提基準として設けていることが多いです。
紙媒体の場合、間違った箇所があるとわかっていても修正する時間がなく、そのまま提出して選考に落ちてしまうということも少なくありません。
その点、電信版のように、すぐに修正ができる応用度の高さは大きなメリットといえるでしょう。
電子版履歴書を使用するデメリットとは
電子版履歴書を使用する際にはメリットだけでなく、デメリットも伴います。主なデメリットは以下の3つです。
1、紙媒体でしか応募できない企業もある
1つ目は、電子版履歴書をNGとしている企業がある点です。
電子版履歴書は、就活生にとって大きなメリットがありますが、企業からすれば、電子版履歴書ばかりだと、どれも字体が同じで履歴書の見分けがつきにくくなってしまいます。
「書は心画なり」ということわざがあるように、履歴書に書かれている文字を通して、応募者の性格や心情を推察する採用担当者も少なくありません。
その点、電子版では見分けられないため、応募時は紙媒体のみの履歴書と定めている企業もあるのです。
2、データ紛失の恐れがある
2つ目は、データ紛失のリスクです。
電子版履歴書の場合、保存しているスマートフォンやパソコンの故障や手違いによってデータが消えてしまう可能性があります。データが消えてしまえば、新たに作成しなければいけないため、データの取り扱いには細心の注意が必要です。
3、顔写真の貼り忘れが起こりやすい
3つ目は、顔写真の貼り忘れです。
企業に履歴書を提出する際には顔写真を付けて提出します。しかし、電子版履歴書は基本的にインターネット上で顔写真が付けられません。
そのため、印刷後に顔写真を付けずに企業に提出してしまうケースが起こりやすいため、注意しましょう。
企業の考え方に合わせた履歴書の使い分けをしよう
今回は就職活動で電子版の履歴書を使用するメリット・デメリットについて、詳しく解説しました。
IT技術の発展によってインターネット上で履歴書の作成できることは、就活生にとって大きなメリットといえるでしょう。しかし、電子版の履歴書は好む企業と嫌う企業があります。
そのため、紙媒体か電子版を使用するかは、企業の考え方に合わせて使い分けるといいでしょう。